東条英機

１８８４（明治１７）年～１９４８（昭和２３）年

陸軍軍人（大将）・政治家。東京生まれ。陸士・陸大卒。参謀本部編制動員課長・歩兵第２４旅団長、３５（昭和１０）年関東憲兵隊司令官、３７年関東軍参謀長をへて３８年陸軍次官となる。４０年第２次近衛内閣の陸相（第３でも留任）となり「戦陣訓」（将兵に捕虜になることを禁じた訓示）を下達、４１年１０月、首相（陸相・内相）となり、同時に大将に昇進。昭和天皇の信任をえて４３年軍需相、４４年参謀総長をも兼任して絶大な権力をふるったが、戦局悪化により４４年７月に総辞職。敗戦後、Ａ級戦犯 として極東国際軍事裁判で起訴され、４８年絞首刑に処せられた。

　敗戦とともに多くの軍人が自ら命を断った。８月１５日陸軍大臣阿南は、「一死以て大罪を謝し奉る」、「神州不滅を確信しつゝ大君の深き恵にあみし身は言ひ遺すべき片言もなし」との遺書を残して割腹自殺を図り（１９４５〔昭和２０〕年８月１６日付『朝日新聞』－－『朝日新聞縮刷版〔復刻版〕昭和２０年下半期』９３頁）、特攻隊の創始者軍令部次長海軍中将大西も、「特攻隊の英霊に曰す、善く戦ひたり、深謝す、最後の勝利を信じつゝ肉弾として散華せり、然れどもその信念は、遂に達成しえざるにいたれり、吾死を以て旧部下の英霊と遺族に謝せむとす」との遺書をもって官邸で自刃する（１９４５〔昭和２０〕年８月１８日付『朝日新聞』－－『朝日新聞縮刷版〔復刻版〕昭和２０年下半期』９８頁）。

　東条は自殺前日の１０日アメリカの従軍記者の会見に応じて、 「現在わしは百姓」との心境を述べたのち、「戦争犯罪者については」の質問に、「戦争犯罪者？それは勝者が決定するものだ、日本的解釈だが私は、戦争犯罪者ではない、戦争責任者なのだ」と語っていた（１９４５〔昭和２０〕年９月１３日付『読売新聞』－－『新聞集成・昭和史の証言』第１９巻３３６頁）。東条は遺書を残さなかったが、逮捕に出向いたアメリカ官憲に、次のような遺言をしている。

　「一発で死にたかった。時間を要したことを遺憾に思ふ、大東亜戦争は正しき戦ひであった。……法廷に立ち戦勝者の前で裁判を受けるのは希望ではない、寧ろ歴史の正当な批判に俟つ－－－切腹は考へたが兎もすれば、間違ひがある、一思ひに死にたかった、あとから手を尽して生かへるやうなことをしないでくれ……責任者としてとるべきことは多々あると思ふが勝者の裁判にかゝりたくない、勝者の勝手な裁判を受けて国民の処置を誤つたなら国辱だ……」（１９４５〔昭和２０〕年９月１２日付『朝日新聞』－－『朝日新聞縮刷版〔復刻版〕昭和２０下半期』１４７頁）。

　この東条の自殺は、最高の戦争犯罪者（責任者）のそれとしては、阿南とあまりにも対照的であった。敗戦から１カ月近くたった、しかもＧＨＱによって逮捕命令がだされ、逮捕寸前にアメリカ官憲の前でしかもピストルでの自殺未遂を、日本国民は実に冷やかに受け止めた。　「鬼畜米英」、「生きて虜囚(りょしゅう)の辱めを受けるな」（戦陣訓）と教えこまれ、死を強制された日本人が、その最高責任者の自殺未遂を中途半端で、かつ未練がましく見苦しいと感じたとしても何ら不思議なことではなかった（『生への執着』がそうさせたのであろうか？）。

　例えば山田風太郎は、「『東条大将はピストルを以て……』ここまできいたとき、全日本人は、『とうとうやったか！』と叫んだであろう。来るべきものが来た、という感動と悲哀とともに、安堵の吐息を吐いたであろう。しかし、そのあとがいけない。なぜ東条大将は、阿南陸相のごとくいさぎよくあの夜に死ななかったのか。なぜ東条大将は阿南陸相のごとく日本刀を用いなかったのか。逮捕状が出ることは明々白々なのに、今までみれんげに生きていて、外国人のようにピストルを使って、そして死に損っている。日本人は苦い笑いを浮かべずにはいられない」（『戦中派不戦日記』３８０頁）、

　「『死ぬのは易い。しかし敵に堂々と日本の所信を明らかにしなければならぬ』と彼はいっているそうである。それならそれでよい。卑怯といわれようが、奸臣といわれようが国を誤まったといわれようが、文字通り自分を乱臣賊子として国家と国民を救う意志であったならそれでよい。それならしかしなぜ自殺しようとしたのか。死に損なったのち、なぜ敵将に自分の刀など贈ったのか。『生きて虜囚の辱しめを受けることなかれ』と戦陣訓を出したのは誰であったか。今、彼らはただ黙して死ねばいいのだ。今の百の理屈より、一つの死の方が永遠の言葉になることを知らないのか。」（山田前掲書３９５頁）と書き、

　また高見順も、「期するところあつて今まで自決しなかつたのならば、なぜ忍び難を忍んで連行されなかつたのであろう。なぜ今になつてあわてて取り乱して自殺したりするのであろう。そのくらいなら、御詔勅のあつた日に自決すべきだ。生きていたくらいなら裁判に立って所信を述べるべきだ。醜態この上なし。しかも取り乱して死にそこなつている。恥の上塗り」と記した（『敗戦日記』３２４頁）。

　東条の自殺に関しては、一般の民衆も同じ感情であった。

　たとえばそれは、１９４５（昭和２０）年９月１４日付京都府特高課の報告（「東条元首相ノ自決並戦争犯罪人氏名発表ニ対スル反響」）にみることができる。

　「１，東条元首相ノ自殺ヲ図リタルコトニ付テハ、『死ニ遅レタ現在ニ於テハ戦争ノ最高責任者トシテ男ラシク裁判ニカヽリ大東亜戦争ヲ開始セザルヲ得ナカツタ理由ヲ堂々ト闡明シタル上、其責任ヲ負フベキデアツタ』トナシ、又、米兵ニ連行ヲ求メラレテ初メテ自殺ヲ図リタルハ生ヲ盗ミオリタルモノト見ルノ外ナク、然モ死ニ切レナカツタ事等詢ニ醜態ナリトシ同情的言動認メラレズ」（粟屋憲太郎編『資料日本現代史』－－２「敗戦直後の政治と社会 1」〔資料９４〕３５２頁）。

　東条の自殺後も自決者が相次いだ。

　９月１２日には本土防衛総軍司令官杉山元がピストルを胸部に４発撃ち込み自決（後をおって夫人も心臓を自刃して自殺－－１９４５（昭和２０）年９月１３日および１４日付『朝日新聞』－－『朝日新聞縮刷版〔復刻版〕昭和２０年下半期』１４９および１５１頁）、

　１３日には小泉親彦元厚生大臣（陸軍軍医中将）が軍刀で割腹自決、１４日には元文部大臣橋田邦彦が服毒自殺、また同日第１軍司令部付（前東北軍管区司令官）陸軍大将吉本貞一が軍刀で割腹自殺するのであった（１９４５〔昭和２０〕年９月１５日付『朝日新聞』－－『朝日新聞縮刷版〔復刻版〕昭和２０年下半期』１５３頁）。

　自決は、かつての日本軍侵略地でも行われた。陸軍少将（濠北７５９２部隊長）阿部起吉は、１９４５（昭和２０）年１０月１９日ハルマヘラ島で、陸軍中将（第１８軍司令官）安達二十三は、１９４７（昭和２２）年９月１０日ラバウルで、また陸軍大将（台湾軍司令官）安藤利吉は、１９４６（昭和２１）年４月１９日上海でそれぞれ自決する。

　つまり、自決は敗戦直後や戦争犯罪容疑者逮捕命令直後にかぎられなかったわけである。

　そしてその数は、軍人、軍属（軍隊における非軍人。日本陸海軍では、軍に所属する文官と文官待遇のほか、技師、給仕などを軍属といった）合わせて約６００人を越え、階級も大将から２等兵までさまざまであった（『昭和２万日の全記録』第７巻１４６～１４７頁）。

　なお、従来自決死の公務扱いは至難のこととされていたので、終戦時に恩給法の解釈上、自決者の取扱いに関して、部隊関係者や復員関係者は複雑な取扱をしたが、１９５５（昭和３０）年８月８日法第１４３号（恩給法の一部を改正する法律の一部改正）により、終戦に関連する責任自決が、公務死と認定され、公務扶助料の額が支給されるようになった。現に自決者の大部分は、公務死と認定され、靖国神社に合祀され、遺族は、戦死者と同額の公務扶助料を受けている（糠田担編『改訂版世紀の自決』１２頁）。

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　※近衛内閣の陸軍大臣だった東条英機は、近衛の中国からの撤兵に対して「撤兵は軍の士気維持の上より到底合意し難くまた一度米国に屈する時彼は益々驕横の措置に出で（ことは明白で）この際開戦を決意すべきことを主張して已まず」、このため近衛は、「遂に所信を貫徹して補弼の重責を完うすること能はざるに至れり」として辞職するのであった（朝日新聞社編『失はれし政治・近衛文麿公の手記』１４５～１４６頁）。

　内閣交代を決定する権限を与えられていた重臣（会議）、内大臣、天皇のいずれもが、東条をはじめとする開戦勢力の登場を阻止できなかったことの証明である（鈴木安蔵『法律史』３３２頁）。
　なお重臣会議とは、１９３２（昭和７）年、「５・１５事件」後最後の元老西園寺公望の示唆によって設けられたもので、内大臣、枢密院議長、総理大臣経験者などによって構成され、後継首相の選任や国家の大事について議した。

　内大臣とは、１８８５（明治１８）年の内閣制の創設により、太政官達第６８号「宮中ニ内大臣宮中顧問官内大臣秘書官ヲ置ク」（『法令全書』第１８巻ノ１〔明治１８年〕１９３～１９５頁）で行政府（内閣）から独立した宮中の官として設置されたもので、特に大正、昭和期にかけて、後継内閣の首班決定の主導権を持つなど国政に関して実質的に天皇の最高助言者としての役割を果たす等大きな政治的発言力を持っていた。いずれも敗戦後に廃止されたが、東条内閣成立時の内大臣は、木戸幸一（１９４０〔昭和１５〕に就任し１９４５〔昭和２０〕年１１月の廃止まで在職した）であった。

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米内と井上

1936年連合艦隊司令長官時代の米内と井上

　こうして自決により自ら死を選んだ者がいる一方で、これとは正反対に生きる道を選択したひともいた。

　米内光政と井上成美はその代表であった。

井上

　米内は、１９３７（昭和１２）年２月２日成立の林銑十郎内閣の海軍大臣に就任して以来、同年６月４日成立の近衛文麿内閣、１９３９（昭和１４）年１月５日成立の平沼騏一郎内閣の海軍大臣を歴任し（１９３９〔昭和１４〕年８月３０日成立の阿部信行内閣での入閣はない）、１９４０（昭和１５）年１月１６日から同年７月２２日の第２次近衛内閣成立まで内閣総理大臣をつとめた（米内内閣は陸軍の圧力で崩壊する）後、１９４４（昭和１９）年７月２２日成立の小磯国昭内閣において再び海軍大臣として復帰、１９４５（昭和２０）年４月７日成立の鈴木貫太郎内閣おいて留任している（１９４０〔昭和１５〕年７月２２日成立の第２次近衛内閣と１９４１〔昭和１６〕年７月１８日成立の第３次近衛内閣および１９４１〔昭和１６〕年１０月１８日成立の東条英機内閣での入閣はない）。

　すなわち彼は、日・独・伊の三国同盟に反対（米内と海軍次官山本五十六、軍務局長井上成美の３人が、三国同盟の反対トリオだったが、彼らは生命をかけてこれに反対した。後に自殺した近衛の手記〔「近衛公終戦後の手記 1」〕は、「山本大将は最強硬なる同盟反対論者で、平沼内閣当時、米内海相が頑強に三国同盟に反対したもの、当時の次官たりし山本大将の補佐が與って力があつたと思われる」と述べている－－１９４５〔昭和２０〕年１２月２０日付『朝日新聞』－－『朝日新聞縮刷版〔復刻版〕昭和２０年下半期』３５４頁。三国同盟は，米内内閣崩壊後の第２次近衛内閣時代の１９４０〔昭和１５〕年９月２７日に海軍大臣及川古四郎、海軍次官豊田貞次郎の時に調印された）するなど、終始一貫太平洋戦争開戦の回避に努力し（開戦内閣であった東条内閣の海軍大臣は嶋田繁太郎が就任したが、嶋田は海軍側の最高責任者として対米開戦にゴーサインをだした。嶋田は１９４５〔昭和２０〕年９月１２日戦争犯罪容疑者として東京・高輪の自宅から横浜へ連行拘置された）、開戦後も戦争の早期終結のために尽力した。

　また敗戦後も１９４５（昭和２０）年８月１７日成立の東久邇宮稔彦内閣と１９４５（昭和２０）年１０月９日成立の幣原喜重郎内閣で海軍大臣として、敗戦処理を行い、帝国海軍の解体を見届けたのである（敗戦直後、このままでは陸海軍がおさまらないので天皇自ら大本営に行幸して、それぞれ陸海軍に「お言葉」を”賜る“ほかあるまいとの話がでたときに、米内は、「海軍に関する限り私が責任をもって事態の収拾に当たります」、毅然として行幸を辞退している－－１９４５〔昭和２０〕年１１月２９日付『朝日新聞』－－『朝日新聞縮刷版〔復刻版〕昭和２０年下半期』３０１頁）。まさに米内は、『日本海軍葬儀委員長』であった（高宮前掲書１８０頁）。

　自決した阿南と対照的な米内の生き方に対して１９４５（昭和２０）年１１月２９日付『朝日新聞』の「議会記者席」は、「阿南陸相は身を殺して少将軍人を鎮圧し、米内海相は生きて全海軍を収拾した、生きる事のむづかしさは海相の体躯に表徴されいゐるやうだ」と論評した（『朝日新聞縮刷版〔復刻版〕昭和２０年下半期』３０１頁）が、その姿勢の相違は、とりもなおさず戦争に対する基本的考え方の違いに起因するものであろう。

　なお米内自身は、戦争犯罪者として糾弾されることを覚悟して、「ちゃんと巣鴨行の身支度をしてい待っていた」（高宮前掲書２０４頁）が、ＧＨＱ軍政部は、「米内大将については、自分たちの方で生い立ちからすべてしらべてある。命を張って三国同盟と対米開戦に反対した事実、終戦時の動静、全部知っている。米内提督が戦争犯罪者に指定されることは絶対にあり得ない」と断言していた（阿川弘之『米内光政』下巻２３４頁）。アメリカ側の情報収集能力がいかに優れていたかを立証する一つの出来事である。なお米内は、１９４８（昭和２３）年４月２０日東京・目黒富士見台の自宅で６９才の生涯を閉じている。

　井上は、１９４４（昭和１９）年８月５日から翌年の５月１４日（同年５月１５日海軍大将・軍事参事官＝最後に海軍大将になったことから”最後の海軍大将“といわれた）まで米内大臣の下で次官をつとめた（日本近代史料研究会編『日本陸海軍の制度・組織・人事』８３頁および２３２頁）が、彼は、三国同盟と太平洋戦争に徹頭徹尾反対した。

　彼は、「アメリカ、イギリスとの軍備の比率は低いほうがいい、戦いをすれば負けるから、なんとか外交でしのでいかなきゃいかん、……軍人としてそれを自分に言いきかせるということは悲しい……そして、くやしい……くやしいけれど……そういう国なんだから。自分よりも技術が進み、富もあり、人口もたくさんある、土地も広い、という国がある、ということは仕方がない。もがいたって、これを脱けるわけにいかない。そういう世界の状況なれば、その中で、無理をしない範囲で立派な国になっていくほうがいいんではないか」と考えたのである（井上成美「海軍の思い出」－－『朝日ジャーナル』１９７６〔昭和５１〕年１月１６日号３８頁。なおこの記事は、１９７０〔昭和４０〕年４月末に井上の談話をテープに収録したもので、直ちに発表される予定だったが、「関係者に存命のものもいるので、私が死ぬまで発表したくない」との井上の希望で、その時は活字にならなかったものである）。

　また三国同盟についての井上の反対論は、「日本の大多数の者が、日独伊同盟に加盟するのは集団防衛で、プラスであると思ったんだけれども、集団防衛という形だけはあっても、日本にドイツからどれだけの援助があるのか。何もできない。そういうことをすると、強い国と仲良くしていかなけりゃならんというのに、アメリカとも悪くなるし、イギリスとも悪くなるという意味もあって、ドイツから何等の恩恵をこうむらない。得をするのはドイツだけです」（前掲『朝日ジャーナル』３９頁）ということであったが、極めて簡潔明解である。

　ところで井上は、１９３７〔昭和１２〕年１０月２０日から１９３８〔昭和１４〕年１０月１７日までの軍務局長時代を振り返って、「この２年間は、その時間と精力の大半を三国同盟問題に、しかも積極性のある建設的な努力でなしに、ただ陸軍の全軍一致の強力な主張と、これに共鳴する海軍若手の攻勢に対する防衛だけに費やされた感あり」と述懐している(篠原宏「葉隠武士道に反対した合理主義軍人」－－前掲『朝日ジャーナル』４２頁））。そのため戦時中井上は、１９４１（昭和１６）年８月に第４艦隊の司令長官（このとき井上は、ミッドウェー海戦に参加）、翌年１０月には江田島の海軍兵学校長（在任期間は２年足らず）と中央から遠ざけられた。

　しかし次官に就任するや、米内大臣を援けて、極秘裏に、しかし強硬に「敗戦は亡国とはちがう。古来いくさに勝って国が滅亡した例は少なくない。逆に戦いに破れて興隆した国がたくさんある。無謀の戦争に此の上本土決戦の如き無謀をかさねるなら、日本は本当に亡国になってしまう」と早期終戦を主張した（阿川前掲書上巻３～４頁）。

　軍人の中でも戦争責任者として最も遠いひとであったが、死んで罪が償えるとは考えず、また彼自身は戦争の責任を感じて、戦後一切の公職につかず、神奈川県・横須賀長井の寒村に隠遁し、敗戦後３０年目の１９７５（昭和５０）年１２月１５日午後５時すぎ、８６才で死亡するまで、決して世に出ようとしなかった。

　村の子供にギターを弾いて聞かせ、英語を教え、僅かな生計の糧を得て暮らしたのである（阿川前掲書上巻４頁）。公私の別は厳格、清廉潔白な性格で、兵学校の教え子からは慈父のごとくに慕われた（前掲『朝日ジャーナル』３０頁）。実に、清々しい余生であった。

　なお井上の軍人としての卓越した洞察力は、１９４１（昭和１６）年航空本部長時代に時の海軍大臣及川に提出して握り潰された「戦艦不用論」と「海軍の空軍化」（１，航空機の発達した今日、これからの戦争では、主力艦隊と主力艦隊との決戦等は絶対に起こらない。２，巨額の金を食う戦艦など建造する必要なし。敵の戦艦など何程あろうと、われに十分な航空兵力あれば、みな沈めることができる。……７，基地航空兵力第一主義で航空兵力を整備充実すべきである。これがため戦艦、巡洋艦のごときは犠牲にしてよろしい等）を骨子とした「新軍備計画論」（機密第７９８号文書－－前掲『朝日ジャーナル』４０～４１頁）に端的に表れている。